将来教育費のため保険に入るポイントとは

我が家は子供が生まれてすぐには子ども教育費について真剣に考えることがなかったのですが、夫婦ともに計画的に貯蓄することが苦手で、強制的にでも貯しくしなければ将来子供たちに自由な選択をさせられないことがわかったのです。

そしてこの低金利時代、普通に銀行で貯蓄するより、高利率な保険に入ることに。

我が家は教育資金になる保険い入ろうと決めたら、子供たちの年齢は3歳、1歳で、まずざっと家族ライフプランを紙に書いて、だいたい何年後に教育費が一番かかってくるのか子供たちが公立学校に行った時と私立学校に行った時の費用の違いなど考えたのです。

そして我が家の収入、将来の大きな支出もざっとシュミレーション。

保険と一言で言ってもほんとにたくさんあって、子供の教育費をためる貯蓄型保険と言えばまず思いつくのが学資保険。

最初我が家もこの保険を選択肢にしており、子供の教育用保険=学資保険しかないと思ってました。私はネットで保険のことを調べているとき無料保健相談ができるサイトをみつけて、ただほど高いものはないとよく言われていて、私もいろいろな保険をすすめられたり面倒なことになることを警戒していたのですが、余りに保険に関し知識がなく、相談をしました。

ここで相談してくれたFPの方がとても親身になってくれて、わからないことは小さいことも質問し、結果子供の教育用の多米の保険医ついて選択肢が広がったのです。

そして、FPの方が選択肢の1つで教えてくれたのが、終身保険の加入。

これは契約者が死亡したり高度障害の状況になったとき保険金が降りるととてもシンプルな保険で、払込期間を設定できて、払込期間がすぎれば、その後一生涯保証が続く保険。学資保険も払込期間を選べるのですが、大きな違いは終身保険は契約者の年齢で設定できますが、学資保険は子供の高校、大学入学の年齢までの払込期間を設定するといったこと。

我が家は夫婦とも30代で、子供の年齢で払い込み期間を決めることより、自分たちが健康に働ける期間、保険料がしっかり払える見込みがある期間で設定したいと思ったのです。

いろいろな会社が保険商品を出しており、気になる会社のパンフは取り寄せ比較してください。我が家は学資保険と終身保険を比較し、最終的に終身保険にし、学資保険によく付随している子供が万が一死亡したとき保険金が降りるといった必要なかったこと、夫婦が万が一死亡したとき総払込額の1.5倍以上保険金が下りる、終身保険は学資として中途解約したとき払込期間終了後の年齢なら払い戻しをしないでいれば、解約金が増えるなど、いろいろな面で終身保険のほうが我が家にあっていると感じたからです。

相互扶助のために保険

所得補償保険は、病気やけがで就業不能になった時、休業中の収入を保証してくれるもの。入院時以外に、治療のため自宅療養期間も補償。

保険の知識が全く0でしたが、大手企業に勤めていて車内に保険部が。社内向けた安泰保険も扱っており、保健部の方に独自の医療保険以外に、所得補償保険も進められたのです。

まだ20代で健康だったので、とにかく掛け捨ての安い保険に入りたいと思ってました。

グループ会社独自の医療保険オプションで所得補償保険がついていました。

病気やけがで8日間以上就業不能になった時、月給と同じぐらいの額を1年を限度に保証してくれるもの。

保険料は月800円程度。団体で保険料が安く、あまり考えないで加入。忙しかったこともあって、ほかの商品を考えませんでした。

数年後、労務のお仕事についたら、就業不能になった時健康保険から傷病手当金が出ることを知って、これも入院時以外に治療のため自宅療養期間も補償。いちいち所得補償保険い入ることはないと思い、その後加入せず。

ですが、国民健康保険は傷病手当金制度がなく、自営業の方は加入することを進めます。

保険は万が一のために加入する方がほとんどですが、それ以外に入院時、事故を起こした時などいろいろな時の準備に加入しているでしょう。ですが保険本来の目的を知っている方はわずか。

保険は自分が死んだとき、病気になった時に加入。それも間違いないですが、生命保険は人の命、体にかかわるもののため、損害保険は相手や物に対しての保険。

そうした意味で、自分以外に、相手のためになっています。死亡保険で考えるといいですが、自分が死んだら残される家族のため保証として加入していて、死んでからそのお金を使うためではないですよね。ですので、保険は自分と周囲の方を守るために入るのです。

自分とその周囲の方のため加入している保険。

実は顔を見たことがない方のために使われていて、これは相互扶助の精神に基づきます。

毎月の保険料は、保険に入っている方で、そのと支払う保険金の額を人数割るとして100人の方が1000万の保険に加入しているとしたら、その中で今年2人の方がなくなるとすれば年間保険会社が払う額は2000万円に。

ですので、その2000万を100人で割れば1月当たり約17000円に。

そして毎月の保険料は1年間でなくなる方に払う保険金になっていて、逆に自分がしんだら、周りの方が払ってくれます。

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